【セラピスト向け】泣き寝入りはNG！
メンエス業界での誹謗中傷
メンズエステ業界で働くセラピストにとって口コミや体験談サイトでの投稿は無視できない存在。
高評価なら指名されやすくなりますが、悪意のある表現や事実無根の体験コメントなどはストーカー被害や身バレ、警察による摘発につながる可能性もあります。
「見ないようにする」のではなく、具体的な対策を考えてみませんか？
誹謗中傷・プライバシーの侵害は立派な犯罪
誹謗とは、悪口を言ったり書いたりして相手をおとしめること。中傷とは、根拠のない嘘で相手の名誉を傷つけることです。いずれも「侮辱罪」や「名誉棄損罪」に該当します。
また、他人に知られなくない個人情報や私的な事情を拡散することはプライバシーの侵害にあたり、被害者は加害者に対して損害賠償を求めることができます。
メンエス業界の誹謗中傷・プライバシーの侵害とは
では、メンエス業界では具体的にどのような誹謗中傷があるのでしょうか。悪質な書き込みが招くリスクとあわせて見ていきましょう。
容姿やサービスへの過度な悪評
「ブス」「デブ」「パネマジ」など、容姿に関係する悪口はもちろん、「塩対応」など施術内容や態度に関して過度な低評価を書き込むことは誹謗中傷にあたります。
口コミや体験談による評価はセラピストの指名数を左右するため、こうした書き込みは収入減に直結してしまいます。実際にサービスに満足しなかったユーザーが書いているケースもありますが、「お気に入りのセラピストに指名が入らないようにしたい」という理由で書き込んだり、同業のセラピストが人気を妬んで書き込んだりすることもあるようです。
過剰サービスに関する投稿
「本番行為ができた」など、法律上禁止されている性的サービスを受けた旨を書き込むことも誹謗中傷のひとつです。伏字や隠語を使っている場合も同様です。
実際に行っているかどうかは確かめようがないため、投稿を見た人は「自分も同じサービスをしてもらえる」と思い、来店時に違法な過剰サービスを求めるようになります。そもそも認められていないことなので応じる必要はありませんが、期待して来店したユーザーに対応するのは疲れるもの。エスカレートすると、退店を余儀なくされることもあるでしょう。
また、「違法行為をしている」という書き込みが多発すると、内偵調査のターゲットとして警察に目をつけられることがあります。最悪の場合、店舗が摘発を受け、セラピストが逮捕されることにもつながりかねません。
在籍情報の拡散
メンズエステのセラピストとして働いていること、もしくは在籍店舗を知られたくない相手がいる場合、口コミサイトでの悪質な情報拡散は致命的になります。
過去の在籍店舗での情報が口コミサイト上に残っていると、源氏名や写真から現在の在籍店舗を特定され、「昔〇〇という店にいた▲▲というセラピストは、現在□□で働いている」という情報が書き込まれたという事例もあります。
いわゆる「ガチ恋客」からストーカー被害を受けて別店舗に移籍した場合や、身内に対して「セラピストの仕事を辞めた」と伝えている場合などは、即座に対応したいところです。
個人情報の拡散
本名や年齢、住所をはじめ、学歴、職場、タトゥーの有無や美容整形の経験など、本人が知られたくない事柄を公表することは、プライバシーの侵害にあたります。もちろん、メンエスで働いていること自体もプライバシーの一部です。
写真にモザイクがかかっていても本人とわかる場合もあり、最も避けたい「身バレ」につながるおそれがあるので、万が一投稿されてしまったときはできるだけ早く対応しましょう。
誹謗中傷されたらどうしたらいいの？
セラピストにとって不利な投稿をされた場合、どう対処するのが正しいのでしょうか。いくつか手段は考えられますが、実際に有効といえる対応は限られてしまうのが現実です。
運営元は削除依頼に応じてくれない
多くの口コミサイト・体験談サイトには削除依頼フォームがありますが、運営元は情報を掲載することで利益を得ているため、ここから「情報を削除してほしい」と頼んでも簡単には応じてくれません。
裁判所からの命令がない限り応じないのが一般的で、その命令を出してもらうための手続きにも数十万円かかることが見込まれます。
警察への通報は逆に危険かも！？
「侮辱罪も名誉棄損罪も「親告罪」といって、刑法上の処罰を求める場合は被害者が捜査機関に告訴状を提出しなければなりません。そのための手続きは煩雑で、被害を受けた証拠を自分自身で集める必要があります。
一般的なネット被害であれば、手続きを踏んで事件として扱ってもらうことも考えられますが、業界の性質上、警察による介入はセラピストにとってもリスクがあります。被害を訴え出た結果、逮捕されるなんていうことは避けたいですよね。法的にやましいことがなくても、疑いをかけられることで出勤ができなくなり、収入がストップしてしまう可能性があるので、得策とはいえません。
弁護士による対応は費用と手間がかかる
ナイトワーク業界のトラブルを専門にしている法律事務所、弁護士も存在します。法律に基づいて相手先と交渉ができる専門家なので安心できる点もありますが、法律関係の手続きは専門用語が多く、簡単ではありません。正式に訴えを起こして書き込みをした人物を特定し、損害賠償を請求するためには膨大な費用と時間がかかります。
NPOでは対象外
ネット上で誹謗中傷被害に遭った人をサポートするNPOもありますが、そうした団体が主なサポート対象としているのはナイトワーク関係者ではなく、一般的なインターネットやSNS上での誹謗中傷の被害者です。
残念ながら現在の社会では、ナイトワークに対する差別的な見方が根強く残っています。「自己責任で仕事を選んでいるのだろう」という見方をされることも多く、メンエスのセラピストの被害を受け止めて対応してくれる可能性は低いと言わざるをえません。
誹謗中傷を受けたら、できるだけ早く削除依頼を
誹謗中傷やプライバシーを侵害する投稿をされて困っている場合、ゴールは2つあるといえます。
１ 法的な手続きを踏んで書き込みした人物を特定し、謝罪や損害賠償を請求すること。
２ 運営元に削除依頼を行い、投稿そのものを見られなくすること。
どちらも解決策のように見えますが、１だけでは根本的な解決ではありません。なぜなら、謝罪を受けてもお金を受けとっても、傷つけられた名誉は回復しないからです。セラピストの皆さんにとっては、謝罪や損害賠償よりも情報を削除することの方が重要なのではないでしょうか。
「デジタルタトゥー」という言葉をご存知でしょうか。インターネット上に一度出回った情報、画像は半永久的に残り、完全に消し去ることがほぼ不可能です。書き込みから時間が経てば経つほど情報は拡散し、目の届かない場所まであっという間に広がっていきます。
だからこそ、誹謗中傷の対応はスピードが大切です。発覚したら即座に削除依頼を行うことで、被害を最小限に抑えることができます。
こんな時はまずLINEで相談を！
ここまで見てきたように、メンエス業界の口コミサイト・体験談サイトで誹謗中傷を受けると、予測もしない事態につながることがあります。被害を受けないのが一番ですが、もしも受けてしまったら、すぐに対応して日常を取り戻してください。
例えば… 「低評価の口コミを書かれてしまい、新規予約が激減してしまった」 「『本番行為』や『抜き』など過激サービス内容を書かれてしまい、過剰要求されることが増え、メンタルを病んでしまった」 「警察に摘発されないか不安……」 「移籍情報や掛け持ち先の店名や源氏名を書かれてしまい、ストーカー被害に遭っている」 「個人情報が晒され迷惑している」
など、「これって誹謗中傷では？」「このままだとマズイかも」と思ったら、まずは当社にLINEでご相談ください。
ナイトワーク業界、口コミサイトに精通しており、これまで累計3,000件以上、月100～200件のご相談に対応しています。運営元への削除依頼はもちろん、ご希望に応じて多彩な解決方法をご提案します。
万全の秘密保持体制がありますので「警察沙汰は避けたい……」「身バレだけは絶対にイヤ」という方もご安心ください。最適な方法で、理不尽な誹謗中傷が招くリスクを遠ざけます。
